金融危機で失った資産を取り戻す方法
中原圭介フォレスト出版
フォレスト出版
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「金融危機で失った資産を取り戻す方法」のレビュー
本書を読むまで、グリーンニューディール政策は、
<br />金融ショックを緩和させるとしても、
<br />まったくもって焼け石に水状態だと考えていました。
<br />G20が開催されるたびに、アメリカの金融事情は益々危険では?
<br />世界恐慌の引き金になる可能性も否めない考えでした。
<br />確かにこれらの懸念は払拭されることはありません。
<br />
<br />ですが、最も興味深かった内容として、
<br />アメリカが
<br />「いつでも世界をバブル経済へと誘導できることができるのではないか」
<br />ということです。
<br />確かに、オバマ大統領の周りには金融ショックを引き起こした
<br />当事者たちが多いことは間違いありません。
<br />
<br />そう考えれば、次のシナリオはすでに用意され、
<br />中原氏が言うように、とんでもないバブルが潜んでいるのかもしれません。
<br />
<br />世界オール電化という考え方。
<br />この言葉の意味は、まさしくバブルの幕開けだと感じます。
<br />
環境というここちよい響きにつられて色々な側面で日本が貧乏くじを引く
<br />ストーリーは大変興味深く合理的な内容でした。
<br />先日、NHKスペシャルで電気自動車の特集を見ましたが、
<br />筆者の内容と克明に重なっており日本が持つ先端技術が将来的に無価値になる可能性は
<br />十分に考えられます。製造業に身を置く個人として脅威とともに、ここ数年は
<br />自動車業界の分水嶺になるのではないか?と考えさせられました。
環境問題≒地球温暖化、原因をCO2に仕立て上げた上で石油に替わる新エネルギー導入と新エネルギーによる産業構造の転換が起きる可能性が高い。
<br />世間はCO2削減一色になっているが地球温暖化の原因がCO2増加というはっきりした証拠はないし原因はCO2ではないという学説もある。各国のCO2排出削減にしてもしっかり計測できる方法は無い。
<br />地球温暖化の真の原因というのは置いておいて投資家としては環境(新エネルギー関連)バブルが起きるのならそれを上手く利用すべきでは、という趣旨でした。
<br />具体的に何をするかは巻末に株式の有望銘柄等が紹介されています。
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<br />鳩山政権が打ち出したCO2削減目標、実現のためにこの本でも問題が指摘されている排出権取引の活用といった記事も新聞等で見受けられます。
<br />排出権取引・・・この本を読まずとも胡散臭いと思っている人が多いかと思います。
<br />しかし排出権の高騰というのは現実味を帯びてきているように感じます。
<br />
<br />「脱化石エネルギーを導入してもCO2は減らない、本当にCO2削減というならエネルギー消費そのものを減らすしかない」というお話も紹介されています、著者も本当はそう考えていそうです。
<br />専門家でもお年を召した方だと「モノが増える→企業活動活性化は良い事」という思考一辺倒でこういう考えを持っている人は少ない気がします。
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<br />有望企業をリサーチしつつも現実的な、冷静な視点を保っているから相場で勝てるのでしょうか。
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<br />産業構造の転換の結果日本に生じる不利益と地位低下の件は説得力があります。「トヨタなら間違い無いだろう」と無条件で考えてしまう人は本代の価値は充分にあると思います。
今まで自然科学として述べられていた地球温暖化論が、経済・財政学の立場からもよく整理され説明されています。
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<br />著者は地球温暖化論をノーベル賞により権威づけられてはいるが、その科学的根拠は不確かなものとしてとらえる一方、
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<br />温暖化ガス排出権取引はデリバティブ取引であるがためにバブル化しやすいとも見ているようです。
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<br />このように地球温暖化論の自然科学としての、また、経済・投資としての二面性を見事にとらえた良著だと思いました。
鳩山首相の主導で、温暖化ガスの排出を2020年には1990年度比25%削減するということが国際公約になりつつある。
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<br />中原氏は、地球温暖化論にかなり懐疑的であり、その反証に多くの紙幅を割いているが、にもかかわらず、
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<br />アメリカ、日本の政権交代に伴う政策の方針転換を考えると、今後、「環境バブル」の発生する可能性は極めて高いとみている。
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<br />温暖化ガスの削減という政策は長期にわたるため、メリットを受ける企業とデメリットを受ける企業には大変な差がついていくと予想する。
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<br />この本が示している事は、株の世界で言い古された言葉ではあるが「国策に売りなし」(国の基本政策でメリットを受ける企業に長期投資をしなさい)であるだろう。
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<br />今後、数年間の長いスパンで日本株投資を考えている人には良書だと思う。
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